「事後保全」では、入居者の安全・安心の確保、
また良好な賃貸経営に支障をきたす可能性があり、
劣化の進行を放置することにも繋がるので、
建物全体としての長寿命化を図ることができません。

耐用年数を考慮した上で、点検等により各部位の状態を把握しながら、

コスト面で有利となる予防保全(状態監視型)の手法を推進していくことにより、

適時適切な点検や修繕・更新を行い、建築物の長寿命化を図ります。

予防保全による建築物の長寿命化を実現し、賃貸経営者の経営基盤を強化し、

住居を必要する人々へ快適で安全な住環境の提供に繋がっていく。
そう信じています。